環境・持続
環境認証・持続可能性
まず答え
認証料だけでなく、担当者の工数や改善費まで含めた総コストと、資金調達・広報・地域や行政との関係強化・改善状況の見える化など、自コースが実際に得られる便益を比べて判断します。認証を取れば自動的に元が取れるわけではありません。
詳しい解説
GEO Certifiedを例にすると、施設向け認証には認証事務手数料と第三者検証費がかかります。GEOの現行案内では、認証事務手数料は€450・£400・$500、検証費の目安は€850・£800・$1,000からで、現地訪問なら旅費が加わり、18ホール超や国によっても変わります。したがって、最初に見るべき費用は認証料だけではなく、資料整理やデータ入力に使う社内工数、基準を満たすための改善費、更新時の費用まで含めた総額です。
一方、GEOは認証の利点として、補助金・資金調達への支援材料、広報機会、スタッフやゴルファーの誇り、地域・行政との関係強化などを挙げています。OnCourseでは水・エネルギーなどの実績を年次で追い、改善点を整理し、対外説明に使えるレポートやプロフィールも用意されています。ただし、これらは「認証を取れば必ず売上や利益が増える」という保証ではありません。
判断するときは、①認証そのものが必要な目的があるか、②認証取得によって得たい便益を測れるか、③認証なしでも同じ改善を実行できないか、の順で見ると整理しやすくなります。たとえば補助金申請や行政・地域への説明で第三者認証が具体的に役立つなら価値を計算しやすくなります。逆に、主目的が水やエネルギーの使用量削減だけなら、まず無料のOnCourseなどで現状を測り、改善効果を確認してから認証へ進む方法もあります。
つまり「認証費が安いか高いか」ではなく、自コースの目的に対して第三者認証でしか得にくい価値がどれだけあるかを、総コストと複数年の便益で比較するのが実務的です。