ゴルフの
インテグリティ／通報制度
あとで読む保存した記事へ →
まず答え
IGFの制度では、できます。競技操作の疑い、ハラスメントや不適切行為、倫理規程違反などは通報窓口から報告でき、通報者は匿名を希望できます。身元情報も、明示的な同意がない限り原則として調査担当者以外へ開示しないとされています。
詳しい解説
国際ゴルフ連盟（IGF）は、競技の公正性や参加者の安全に関する懸念を報告する通報窓口を設けています。対象は、競技操作に関する不審な働きかけや行為、ハラスメントや不適切行為、IGFの倫理規程違反、その他IGFの管轄に入る財務・法令・倫理上の問題です。
通報時に本名を広く公開する必要はありません。IGFは、通報者の身元を、調査を担当する者以外へ本人の明示的な同意なく開示しないと説明しています。また、どの人でも匿名を希望でき、その希望を尊重するとしています。
ただし、匿名であれば情報が少なくても十分という意味ではありません。適切な追跡や事実確認のためには、可能な範囲で情報を提供する方が調査しやすくなります。日時、対象となる大会や人物、何が起きたか、確認できる資料など、個人を特定しなくても事実関係を検証できる情報があると役立ちます。
また、アンチ・ドーピングに関する通報はIGFの通常の通報窓口ではなく、国際検査機関（ITA）のREVEALという専用窓口を使うよう案内されています。つまり、内容によって報告先が分かれます。
実務では、①問題の種類を整理、②IGFの管轄か確認、③匿名希望の有無を決める、④確認可能な事実と資料をまとめる、⑤アンチ・ドーピング案件ならITAの専用窓口へ、という順で進めます。