「英語が話せなければ出場停止」案から3年　LPGA選手は日本語も学んだ

「英語を話せなければ試合に出られない」。2008年、米女子ツアーのLPGAが示した案は、世界各国から選手が集まるツアーに波紋を広げた。英語の口頭評価を導入し、基準を満たさない選手を出場停止にするというものだ。

ところが、報道から約10日で罰則案は撤回された。何が問題になり、その後どう変わったのか。

選手の言葉を、出場資格と結びつけた

当時のツアーには26カ国から121人の国際選手がいた。LPGAは、選手がファンやメディア、スポンサーと話せることは、選手自身の成長にも役立つと説明した。コミュニケーションを助けたいという目的は分かる。一方、英語でうまく話せないことを、プレーする資格の問題にした。

案を伝えられた韓国の選手には「出場停止」ではなく「ツアー資格を失う」と受け止めた人もいた。正式な規程として書面化される前から混乱が生じていた。

スポンサーからも「考え直してほしい」

言葉による差別ではないかという批判は、選手の周囲だけにとどまらなかった。カリフォルニア州の議員は法的な問題を検討し、冠スポンサーのステートファームも方針の再考を求めた。

2008年9月5日、当時のコミッショナー、キャロリン・ビベンズは罰則部分を撤回すると表明した。ただし「英語で交流しやすくしたい」という目的まで放棄したわけではない。選手の機会を広げる別の方法を探すとした。

3年後の資料に、日本語を学ぶ選手がいた

実は、LPGAには騒動の前から語学や異文化理解を助けるプログラムがあった。2011年の公式発表では、講習に加えて翻訳・通訳、選手とスタッフへの語学研修を提供している。

その紹介には、英語を磨く韓国選手のほか、韓国語を学ぶ米国選手ビッキー・ハースト、日本語を学ぶスペイン出身のベアトリス・レカリも登場する。

同じ「選手と言葉」の課題でも、英語を話せない人を試合から外すのか、多言語で話せる機会を増やすのか。2011年の取り組みは、LPGAが選んだ後者の姿をよく示している。