ゴルフ場予約サイトとメディアの収益

まず、全国のゴルフ場の利用は増え続けているわけではない。日本ゴルフ場経営者協会の税の統計では、延べ利用人員は2022年度の9,129.0万人から、2023年度8,968.3万人、2024年度8,750.2万人へ減った。これは同じ人が何回も行けばその分を数える数字で、ゴルファーの人口ではない。全国ゴルフ場の利用統計

それでも、利用が増えているサービスがある。バリューゴルフの「1人予約ランド」だ。会社が公表する年間の「総予約者数」は、2022年1月期252.1万人、2024年293.5万人から、2026年374.9万人へ増えた。2024年から2年間で約28%の伸びになる。

出典：バリューゴルフ・決算説明資料 PDF18頁。2026年1月期は2025年2月〜2026年1月。人数は延べの予約指標で、実際の来場人数や、その年に利用した別々の人の数とは区別する。

一人で予約できるからといって、コースを一人で貸し切るわけではない。知らない人同士が同じ組になり、開催条件が整うとプレーできる仕組みだ。仲間の予定をそろえなくても行けるので、「ゴルフをしたいのに組が作れない」という壁を低くできる。1人予約の仕組み

全国の利用と会社の決算では集計期間が違うため、割り算して市場シェアにはしない。ただ、全体が伸び悩む中でも、予約の取り方を変えるサービスには伸びる余地があることが見える。

GDOはどのくらいの規模なのか。予約を中心にゴルフ場向けサービスをまとめた「国内ゴルフ場ビジネス」の売上は、2024年12月期で53.69億円だった。3年で見ると、急拡大というより、おおむね同じ水準にある。

出典：GDO・2023年資料 PDF10頁、2024年資料 PDF18頁。送客以外のサービスも含み、ゴルファーがゴルフ場へ払ったプレー代の合計ではない。

会社によると、2024年は送客人数が前年並みだった一方、販促を強めたことで、会計上の売上が減った。人を送る数が同じでも、クーポンなどの負担によって会社に残る売上は変わる。逆に、送客手数料を上げれば、人数が増えなくても売上を増やせる場合がある。予約サイトでは、「何人が予約したか」と「いくら売り上げたか」が別々に動く。

その後の2025年1〜3月は、この部門の売上が前年同期の11.32億円から12.15億円へ7.3%増えた。GDOは2025年9月29日に上場を廃止しており、ここで確認できた通期・四半期の数字を、そのまま2026年の成績とは呼ばない。GDO・2025年第1四半期、上場廃止の公式発表

楽天GORAは楽天グループ、じゃらんゴルフはリクルートが運営する。会員IDやポイントを、ゴルフ以外のサービスと組み合わせられることが特徴だ。楽天GORAの公式案内には、2026年5月1日時点で国内外2,000か所以上のゴルフ場があると記載されている。楽天GORA公式案内、じゃらんゴルフ運営会社

ただし、楽天グループの売上や、楽天市場・旅行などを含むECの取扱高を、楽天GORAの売上として比べることはできない。今回の公開資料では、楽天GORAとじゃらんゴルフの単独の売上・営業利益を確認できなかった。

GDOも、会社全体の2024年売上は570.07億円と、先ほどのゴルフ場ビジネスの約10倍ある。こちらには用品販売や海外のレッスン事業などが入っている。会社全体は8.24億円の営業赤字だったが、国内部門は17.25億円の黒字で、海外部門の損失が大きかった。「GDOは赤字だから予約の商売が赤字」とは言えない。GDO・全社と国内外の決算

さらに、予約サイト同士がすべて独立して競争しているわけでもない。GDOとバリューゴルフは2023年に1人予約の連携を発表した。同じ予約枠が複数の入口から利用できる関係もあるため、各社が公表する人数を足して「予約市場はこれだけある」と計算すると、重複するおそれがある。1人予約サービスの連携発表

1人予約ランドの会員基盤は広がっている。同じ7月末で見ると、2023年約99.7万人から2026年約129.0万人へ増え、2026年9月末の月次公表値は129万9,714人だった。ただし累積登録なので、全員が毎月使っているという意味ではない。会員数の同月比較、最新の月次会員数

運営会社の業績は、予約数とはまた違う動きをしている。

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出典：2023・2024年決算、2025年訂正後決算、2026年訂正後決算。会社全体には用品店「ジーパーズ」、旅行なども含まれる。

直近は増収でも営業利益が減った。会社は新しいサービスの開発や認知を広げる広告などに投資している。予約サービスはコースを自分で持たなくても営めるが、システムや集客にかかる費用はある。

2026年2〜7月は、全社売上22.28億円、営業利益約2,690万円で、前年同期から減収減益だった。一方、用品販売などを含むゴルフ部門の利益は増えている。会社全体、ゴルフ部門、その中の予約サービスを、順番に分けて見ることが大事になる。バリューゴルフ・最新中間決算

メディアはどうか。日本雑誌協会が公表する「週刊ゴルフダイジェスト」の印刷部数を、毎年4〜6月の同じ期間で比べると、3年間で約25%減っている。

出典：日本雑誌協会の誌別データ・過年度は年度選択。売れた部数や読者数ではなく、印刷した部数の指標である。

ここで混同しやすいのが会社の名前だ。雑誌を出す「ゴルフダイジェスト社」と、予約やニュースサイトを運営する「ゴルフダイジェスト・オンライン」は別法人。紙の部数減を、そのままGDOニュースの読者減や、予約事業の減収と結びつけることはできない。

ゴルフダイジェスト社は有料Webの「Myゴルフダイジェスト」も運営する。ALBA Netは株式会社ALBAが運営し、記事だけでなく予約への入口も持つ。メディアの収入は、紙を売る代金のほか、広告、有料記事、動画、イベントなどに分かれている。ゴルフダイジェスト社の事業案内、ALBA Net運営会社

放送メディアには違う動きもある。ゴルフネットワーク運営会社の決算を見ると、売上は減ったものの、2025年3月期には利益が改善した。

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出典：2023年公告、2024年公告、2025年公告。放送会社本体の決算で、別法人のネット配信会社を連結した数字ではない。

2025年は売上原価と販管費が下がり、売上減を吸収した。視聴者が増えたかどうかまでは、この決算だけでは分からない。けれど「紙の部数が減ったから、ゴルフメディアはどこも利益が減る」という見方は、この数字には当てはまらない。

予約サイトにとって大切なのは、掲載コースの数だけではない。行きたい日の、行きたい時間に、実際に取れる枠があることだ。バリューゴルフも、契約コースを増やすだけでなく、需要のある土日や予約可能な枠を増やす方針を示している。予約枠を増やす方針

もう一つの競争相手は、ゴルフ場自身の予約サイトだ。バリューゴルフの「リピ増くん」は、その自社予約を支えるシステムを提供する。外部のサイトから新しい人を呼び込み、リピーターには直接予約してもらう。予約会社にとっては、送客の手数料と、ゴルフ場の運営支援の両方が商売になる。自社予約を支えるサービス

メディアも、記事を読んでもらって終わりとは限らない。ゴルフ場を知る、予約する、用品を買う、また読み物に戻る。その途中に何度も接点を持てれば、広告や販売へつなげられる。ただし、閲覧数が大きいだけで利益が出るわけではない。

今回見えたのは、ゴルフをする人や回数が増えるのを待つだけではない商売の姿だ。一人でも予定を組める仕組み、取りやすい予約枠、直接予約を支えるシステム、読みたくなる記事や見たい中継。それぞれがどれだけ使われ、どれだけ利益に結びつくか。そこを見ると、予約・メディアの業界がどちらへ進んでいるかが分かりやすくなる。