公表資料調査 · 2026年10月24日公開
GD RESEARCH · ゴルフ用品市場
ゴルフ用品メーカーの規模と市場の動き
公表資料で確認できる会社・事業から、規模と数年の変化を追ってみる。
GOLF DNA編集部 · 調査 2026年10月23日 · 改稿・換算確認 10月24日
JAPAN GOLF EQUIPMENT MARKET
日本の用品市場は、
2022年から縮小。
2,933億円
2024年 · メーカー国内売上
2022年からの2年間で −5.1%
ゴルフ用品の市場はどれほど大きく、ここ数年でどう変わったのか。調査会社の公表資料と企業の決算を使い、数字を確認できる会社・事業から、その規模と推移を追ってみる。
日本の用品市場は2022年の3,092億円から、2024年には2,933億円へ縮小した。一方、世界各地へ商品を売るメーカーでは、売上を伸ばした会社もある。タイトリストやフットジョイを展開するアクシネットの2025年売上は約4,016億円（25.59億米ドル）。2023年からの2年間で約7.4%増えた。
国内市場の変化と、世界で事業を営む各社の変化を分けて見る。すると「ゴルフ用品は全体に売れなくなっている」「どのメーカーも好調」といった一括りでは捉えられない動きが見えてくる。
円概算は10月24日に確認した直近営業日10月23日の参考レート、1米ドル約156.95円、1台湾ドル約4.83円で計算した。各年とも同じレートで円換算している。換算に使った公表レート
日本市場
日本市場はコロナ期に拡大し、2024年に縮小した
矢野経済研究所による国内ゴルフ用品市場は、次のように推移した。クラブ、ボール、ウェア、シューズ、バッグなどを合わせたメーカーの国内売上で、ゴルフ場のプレー代や中古品は含まない。
| 暦年 | 国内用品市場 | 前年からの増減 |
|---|---|---|
| 2019年 | 2,653.3億円 | コロナ前の比較基準 |
| 2022年 | 3,092.0億円 | ＋12.0% |
| 2023年 | 3,087.2億円 | −0.2% |
| 2024年 | 2,933.3億円 | −5.0% |
2022年から2024年までの2年間では約5.1%の減少。ただし、コロナ前の2019年よりは約10.6%大きい。コロナ期に拡大した市場が、その後に縮小してきたという流れになる。
店頭で売れた数にも厳しさがある。NIQ/GfK Japanによると、2024年は多くの品目で販売数量が減ったが、平均単価の上昇に支えられ、対象5品目の小売販売金額は前年並みだった。金額が横ばいでも、同じ数が売れていたわけではない。
NIQの小売実売と矢野のメーカー国内売上は、対象品目と販売段階が異なる。国内2025年の実績総額は今回の無料公開資料では取得できていないため、実績を比較できる2024年までを示した。国内市場の定義と出典
米国の大手
アクシネットは約4,016億円へ増収。キャロウェイは約3,233億円へ減収
米国のアクシネットとキャロウェイには、比較可能な2023〜2025年の決算がある。全社の売上を3年並べると、規模だけでなく、進んだ方向の違いも分かる。
| 会社・範囲 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2年増減 |
|---|---|---|---|---|
| アクシネット・連結全社 | 約3,739億円（23.82億米ドル） | 約3,856億円（24.57億米ドル） | 約4,016億円（25.59億米ドル） | +7.4% |
| キャロウェイ・連結継続事業 | 約3,347億円（21.33億米ドル） | 約3,261億円（20.78億米ドル） | 約3,233億円（20.60億米ドル） | -3.4% |
アクシネットは約3,739億円から約4,016億円へ、2年間で7.4%増収した。タイトリストのボール・クラブ、ボーケイのウェッジ、スコッティ・キャメロンのパター、フットジョイの靴・手袋・ウェアなどを展開する企業グループだ。
一方、キャロウェイの継続事業売上は約3,347億円から約3,233億円へ3.4%減った。こちらにはキャロウェイとオデッセイの用品に加え、TravisMathewやOGIOなども含む。売却対象になったTopgolfなどを除いた、同じ継続事業の範囲で比較している。
同じアクシネットの中でも、商品の動きはそろわない。タイトリスト用品部門の売上は2023〜2025年に12.4%増え、2025年は約2,505億円（15.96億米ドル）。フットジョイの靴・ウェア等の部門は同じ期間に3.4%減り、約894億円（5.70億米ドル）だった。
大手の売上が伸びても、すべての商品が同じように売れているとは限らない。この表は資料を確認できた2社の比較であり、PINGやテーラーメイドを含めた全メーカーの売上順位ではない。年次財務と事業範囲
日本の企業
日本のメーカーも、3年を並べると違いが出る
日本企業では、本間ゴルフ、ONOFFを展開するグローブライドのゴルフ事業、シャフトメーカーのグラファイトデザインを見てみる。各行は同じ会社・事業の推移で、3月期と2月期の違いは表に示した。
| 会社・事業／決算期 | 2024年 | 2025年 | 2026年 | 2年増減 |
|---|---|---|---|---|
| 本間ゴルフ・連結／3月期 | 262.2億円 | 216.7億円 | 222.6億円 | -15.1% |
| グローブライド・ゴルフ事業／3月期 | 64.2億円 | 64.4億円 | 61.3億円 | -4.5% |
| グラファイトデザイン・単体／2月期 | 26.5億円 | 30.7億円 | 27.1億円 | +2.2% |
本間ゴルフは262.2億円から216.7億円へ減った後、222.6億円へ戻した。ただし、最初の年と比べれば15.1%小さい。直近の1年だけなら増収だが、3年の並びでは以前の水準まで回復していない。
グローブライドのゴルフ事業は64億円前後で推移した後、61.3億円へ減少した。グラファイトデザインは26.5億円から30.7億円へ増え、翌年に27.1億円へ減っている。こちらも、どの年と比べるかで印象が変わる。
会社全体とゴルフ事業の区別も必要だ。ミズノは2026年3月期の全社売上が2,590億円、そのうちゴルフ商品群が364億円で約14%。ゴルフ商品群だけで、本間ゴルフの連結売上を上回る規模を持つ。ただし、今回そろえられた同一定義のゴルフ商品群の数字は1期分なので、ミズノを上の3年比較へ混ぜてはいない。
グローブライドも全社売上は約1,270億円あるが、ゴルフ事業は61.3億円。会社の売上をそのまま一つのゴルフブランドの売上として読むと、規模を大きく取り違える。日本企業の原数値と注記
台湾の製造会社
台湾の製造会社では、ゴルフ部門の売上が増えている
完成品を売るブランドのほかに、製造を受け持つ大きな企業がある。台湾の復盛應用と大田精密は、他社ブランド向けの受託製造や設計・開発を担うOEM・ODM企業だ。両社のゴルフ部門の外部顧客向け売上も、3年で比べられる。
| 製造会社のゴルフ部門 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2年増減 |
|---|---|---|---|---|
| 復盛應用・外部売上 | 約1,020億円（211.17億台湾ドル） | 約1,179億円（244.10億台湾ドル） | 約1,208億円（250.11億台湾ドル） | +18.4% |
| 大田精密・外部売上 | 約189億円（39.23億台湾ドル） | 約207億円（42.89億台湾ドル） | 約209億円（43.19億台湾ドル） | +10.1% |
復盛のゴルフ部門は約1,020億円から約1,208億円へ18.4%増えた。大田は約189億円から約209億円へ10.1%増えている。ブランドのロゴが表に出る完成品メーカーだけでなく、製造を担う側にもこれだけの事業規模がある。
復盛はゴルフクラブのヘッドやシャフトを製造する。大田は金属の精密鋳造と複合材料を中核技術に挙げ、中国とベトナムを主要な生産拠点としている。ここで示した両社の部門売上は、社内部門間の取引を除いた数字だ。
この増収を、そのまま日本市場の回復とは読めない。日本の市場統計と、海外を含む顧客へ供給する製造会社の売上では対象が違う。また、復盛・大田と個別ブランドの現在の発注関係は、今回の資料では特定していない。OEM部門の3年比較と出典
用品を支える仕事
ブランド、部材、工場は、違う仕事で用品を支えている
タイトリストのような完成品ブランドに対し、VENTUSを作る藤倉コンポジット、Tour ADを展開するグラファイトデザイン、日本シャフトなどは、装着するシャフトを担う。日本シャフトは公式のOEMパートナーとしてCallaway、PING、TaylorMade、Titleistなどを挙げている。
製造の持ち方も商品によって違う。アクシネットは米国2拠点、タイ1拠点に自社運営のボール工場を持つ。同じグループのフットジョイは、靴のほぼ全量を提携先のベトナム工場を通じて調達する。
ブランド側には、製造以外の仕事もある。タイトリスト用品部門の2025年決算を売上100の割合へ直すと、次のようになる。
| 売上100に対する内訳 | 割合 |
|---|---|
| 製造原価などの売上原価 | 49.5 |
| 広告宣伝 | 11.4 |
| 研究開発 | 4.2 |
| 販売費・一般管理費 | 19.1 |
| その他の部門項目 | 0.5 |
| 部門営業利益 | 15.3 |
この部門だけで、広告宣伝費は年間約286億円（1.82億米ドル）、研究開発費は約105億円（0.67億米ドル）にのぼる。売上原価を引いた段階では約50.5が残るが、開発、宣伝、販売や管理の費用を賄った後の部門営業利益は15.3になる。会社全体の純利益とは別の数字だ。
日本市場はコロナ期の拡大後に縮小し、企業ごとの売上は増減が分かれた。製品を売るブランド、部材を供給するメーカー、製造を引き受けるOEMを分け、数年の数字を追うことで、どの規模の事業がどちらへ動いているかを捉えられる。製造体制と費用の根拠
調査について：対象は公表資料で確認できた企業・事業。各社の世界売上と日本国内の市場総額は分けて扱い、合算して市場規模やシェアを作っていない。円概算は各年度とも同じ10月23日の参考レートを使い、増減率は元通貨の金額から計算した。国内2025年実績総額と、世界2023〜2025年の同一定義の市場系列は未取得。全社・部門の年次表、比較条件、出典は詳細レポートに収録している。